受信環境クリーン協議会 (Association for Clean Receiving Environment)

電気機器から発する不要な電波が、放送その他の無線通信に電波雑音となって妨害を与えた例は数多くあり、その対策として、すでに昭和8年には、官界、学界、電気供給事業者、電気機器製造業者など各界から委員を出して放送聴取障害防止委員会が設立されて活動を開始している。その後、昭和24年電波技術審議会が設置されると、高周波利用設備の漏えい電界強度の許容値の問題、受信妨害に対する防止対策等について毎年諮問され、検討の上答申がなされてきた。また、昭和29年には、関係諸団体からなる雑音防止協議会が設立され、それまで各地方で自然発生的に形成されていた関係協議会の中央期間となって、雑音防止についての法制化、防止運動、具体的措置など総合的活動が実施されるようになった。
その後、都市構造の変革、とくに建造物の高層化に伴い大都市におけるテレビジョンの受信障害等の事例が多発するようになってきたので、この拡大の一途を辿る電波障害の全般について対処できる機関とするため、昭和44年、団体の名称を電波障害防止協議会と改め、更に強力な活動を展開することとなった。
さらに、地上デジタル放送の開始に伴い放送受信の形態や受信環境の在り方が変化し、本団体が行う受信障害対策や周知の啓発活動の重要性がますます高まるものと考えられること等から、国民に活動の内容が一層理解され易くなるよう、平成11年に団体の名称を「受信環境クリーン協議会」と改め、今日に至っている。

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