無線設備規則第49条8の2の2

(時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局無線設備)
第四十九条の八の二の二 時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局無線設備は、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一 一般的条件
イ 通信方式は、時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機(時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局のうち、主として固定して使用されるもの(無線通信を中継する機能を備えるものを除く。)をいう。以下同じ。)から時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の子機(時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局のうち、時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機以外のもの(無線通信を中継する機能を備えるものを除く。)をいう。以下同じ。)への送信(時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の中継機(時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の無線局のうち、時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機とデジタルコードレス電話の子機との間の通信を中継するものをいう。以下この条において同じ。)により中継されるものを含む。)を行う場合にあつては、時分割多重方式を使用する時分割複信方式、時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の子機から時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機への送信(時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の中継機により中継されるものを含む。)を行う場合にあつては、時分割多元接続方式を使用する時分割複信方式であること。ただし、時分割多重方式における多重する数、時分割多元接続方式における一の搬送波当たりのチャネルの数及び時分割複信方式におけるフレーム構成は、総務大臣が別に告示するところによるものであること。
ロ 一の筐体に収められており、かつ、容易に開けることができないこと。ただし、電源設備、送話器、受話器その他総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
ハ 総務大臣が別に告示する技術的条件に適合するキャリアセンスを備え付けていること。
ニ 電波の発射が無線設備の故障により継続的に行われるときは、その時間が六〇秒になる前に、自動的にその発射を停止すること。
ホ 通信を終了するための操作を行つた場合又は通話チャネルの電波が受信されない場合には、自動的に電波の発射を停止すること。
二 送信設備の条件
イ 変調方式は、周波数偏位変調、二分のπシフト二相位相変調、四分のπシフト四相位相変調、八分のπシフト八相位相変調、一六値直交振幅変調又は六四値直交振幅変調であること。
ロ 通信中における搬送波を送信していないときの漏えい電力は、八〇ナノワット以下の値であること。
ハ 変調信号は、パルスにより構成されるものであり、その送信速度は、別に総務大臣が告示するところによるものであること。
ニ 空中線電力は、一チャネル当たりの平均電力が、一〇ミリワット以下であること。
ホ 空中線は、その絶対利得が四デシベル以下であること。ただし、等価等方輻射電力が絶対利得四デシベルの空中線に一〇ミリワットの空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を空中線の利得で補うことができるものとする。
2 時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の子機の無線設備は、前項に規定する条件のほか、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一 二以上の時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の子機(同一の時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機の識別符号を記憶しているものに限る。)相互間で行われる無線通信であつて、時分割多元接続方式広帯域デジタルコードレス電話の親機を介さない無線通信を行う場合は、次の条件に適合するものであること。ただし、総務大臣が別に告示するものについては、この限りでない。
イ 一、八九五・六一六MHz又は一、八九七・三四四MHzのいずれかの周波数の電波を使用すること。
ロ 通話時間は、最大三〇分であること。
ハ 通話終了後、当該通話に要した時間の九十分の一以上(最低二秒とする。)電波の発射を停止するものであること。
二 同時使用可能な最大チャネル数は、総務大臣が別に告示するところによるものであること。
(平二二総省令九四・追加)
第四節の八の三 時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の無線局無線設備
(平二二総省令九四・追加)
(時分割・直交周波数分割多元接続方式デジタルコードレス電話の無線局無線設備)

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