*無線設備規則第49条の27 [#y8bc900f]
(超広帯域無線システムの無線局の無線設備)
第四十九条の二十七 超広帯域無線システムの無線局の無線設備であつて、三・四GHz以上四・八GHz未満又は七・二五GHz以上一〇・二五GHz未満の周波数の電波を使用するものは、次に掲げる条件に適合するものでなければならない。
一 通信方式は、単信方式、複信方式又は半複信方式であること。
二 筐体は、容易に開けることができないものであること。
三 筐体の見やすい箇所に、屋内においてのみ電波の発射が可能である旨が表示されていること。
四 交流電源を使用していない無線設備については、交流電源を使用している無線設備からの信号を受信した後でなければ、電波を発射してはならない。
五 使用する周波数帯における空中線電力は、次の値をそれぞれ満たすこと。
イ 任意の一MHzの帯域幅における平均電力 (-)四一・三デシベル(一ミリワットを〇デシベルとする。ロにおいて同じ。)以下の値
ロ 任意の五〇MHzの帯域幅における尖頭電力 〇デシベル以下の値
六 送信空中線は、その絶対利得が〇デシベル以下であること。ただし、等価等方輻射電力が絶対利得〇デシベルの送信空中線に前号に規定する空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を送信空中線の利得で補うことができる。
七 最大輻射電力より一〇デシベル低い輻射電力における上限及び下限の周波数帯幅は、四五〇MHz以上であること。
八 送信速度は、毎秒五〇メガビット以上であること。ただし、雑音又は他の無線局からの干渉を回避する場合を除く。
九 三・四GHz以上四・八GHz未満の周波数の電波を使用する無線設備は、総務大臣が別に告示する技術的条件に適合する干渉を軽減する機能を有するものであること。
2 超広帯域無線システムの無線局の無線設備であつて、二四・二五GHz以上二九GHz未満の周波数の電波を使用するものは、前項第二号、第五号及び第七号に規定する条件に適合するほか、送信空中線の絶対利得が〇デシベル以下でなければならない。ただし、等価等方輻射電力が絶対利得〇デシベルの送信空中線に前項第五号に規定する空中線電力を加えたときの値以下となる場合は、その低下分を二〇デシベルまで送信空中線の利得で補うことができる。
(平一八総省令一〇五・追加、平二二総省令四七・一部改正)
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