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*遭難通信(Distress Communication) [#b2a6d93e]
 「遭難通信」というのは、船舶又は航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に遭難信号を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う通信である(電波法第52条、電波法施行規則第36条の2第1項)。
 無線局は、遭難信号又は総務省令で定める方法により行われる遭難通信を受信したときは、遭難通信を妨害するおそれのある電波の発射を直ちに中止しなければならず、また、海岸局等(海岸局、海岸地球局、船舶局及び船舶地球局をいう。)は、他の一切の無線通信に優先して、直ちにこれに応答し、かつ、遭難している船舶又は航空機を救助するため最も便宜な位置にある無線局に対して通報する等、救助の通信に関し最善の措置をとることが義務づけられている(電波法第66条)。航空局等(航空局、航空地球局、航空機局及び航空基地局をいう。)についても同様である(電波法第70条の6第2項)。
*[[遭難通信]](Distress Communication) [#b2a6d93e]
 「遭難通信」というのは、船舶又は航空機が重大かつ急迫の危険に陥った場合に[[遭難信号]]を前置する方法その他総務省令で定める方法により行う通信である([[電波法第52条]]、電波法施行規則第36条の2第1項)。
 無線局は、[[遭難信号]]又は総務省令で定める方法により行われる遭難通信を受信したときは、遭難通信を妨害するおそれのある電波の発射を直ちに中止しなければならず、また、[[海岸局]]等([[海岸局]]、[[海岸地球局]]、[[船舶局]]及び[[船舶地球局]]をいう。)は、他の一切の[[無線通信]]に優先して、直ちにこれに[[応答]]し、かつ、遭難している船舶又は航空機を救助するため最も便宜な位置にある[[無線局]]に対して通報する等、救助の通信に関し最善の措置をとることが義務づけられている([[電波法第66条]])。[[航空局]]等([[航空局]]、[[航空地球局]]、[[航空機局]]及び[[航空機地球局]]をいう。)についても同様である([[電波法第70条の6]]第2項)。

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